てもりやてもりや

NISA積立シミュレーターのアイコン NISA積立シミュレーター

毎月の積立額・期間・想定利回りを入力するだけで将来の資産を簡単シミュレーション。

新NISAの非課税メリットや年次推移も一目で確認できます。

制度データ最終更新: 2026年3月

最終積立額

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運用益 ---非課税メリット ---
毎月の積立額
万円/月

新NISAのつみたて投資枠は年間120万円(月10万円)、成長投資枠と合わせて年間360万円(月30万円)まで投資可能です。

積立期間
想定利回り(年率)
%

過去の実績から、全世界株式インデックスの長期平均利回りは年5〜7%程度とされていますが、将来を保証するものではありません。

計算結果

元本合計---
運用益---
最終資産額---
通常口座との比較(税金分)---

年次推移表

元本運用益合計
条件を入力してください

新NISAとは

新NISA(少額投資非課税制度)は、2024年1月にスタートした投資の税制優遇制度です。 通常、株式や投資信託の運用益(売却益・配当金)には約20.315%の税金がかかりますが、NISA口座で購入した金融商品の運用益は非課税になります。

旧NISAと比べて、非課税保有期間が無期限になり、年間投資枠も大幅に拡大されました。 また、売却した分の非課税枠は翌年以降に再利用できるため、より柔軟な運用が可能です。

つみたて投資枠と成長投資枠

新NISAには2つの投資枠があり、併用が可能です。

つみたて投資枠成長投資枠
年間投資枠120万円240万円
非課税保有期間無期限無期限
対象商品一定の投資信託上場株式・投資信託等
購入方法積立のみ一括・積立

生涯投資枠は合計1,800万円(うち成長投資枠は1,200万円まで)です。 つみたて投資枠だけで1,800万円すべてを使うことも可能です。

複利の効果

複利とは、運用益を再投資することで「利益が利益を生む」効果のことです。 単利(元本にのみ利息がつく)と比べて、長期間の運用では大きな差が生まれます。

例えば、毎月3万円を年利5%で20年間積み立てた場合、元本720万円に対して最終資産額は約1,233万円となり、 運用益は約513万円になります。この運用益のうち大部分は複利効果によるものです。

積立投資では、市場の価格変動に関わらず一定額を定期的に投資する「ドルコスト平均法」の効果もあり、 長期的に理論上は資産増加が見込めますが、元本割れのリスクは常にあります(ただし、元本割れのリスクは常にあります)。

よくある質問

新NISAとは何ですか?

新NISAは2024年1月から開始された少額投資非課税制度です。 つみたて投資枠(年120万円)と成長投資枠(年240万円)の2つの枠があり、合計で年間360万円まで投資できます。 生涯投資枠は1,800万円(うち成長投資枠は1,200万円)で、非課税期間は無期限です。

つみたて投資枠と成長投資枠の違いは何ですか?

つみたて投資枠は年間120万円まで、一定の基準を満たす投資信託が対象です。 成長投資枠は年間240万円まで、上場株式や投資信託など幅広い商品に投資できます。 両方の枠を併用でき、つみたて投資枠で投資信託を積立しながら成長投資枠で個別株を購入するといった使い方が可能です。

複利効果とは何ですか?

複利効果とは、投資で得られた利益(運用益)を再投資することで、利益がさらに利益を生む効果のことです。 元本だけでなく、過去の運用益にも利回りがかかるため、長期間運用するほど資産が加速度的に増えていきます。 毎月の積立投資と組み合わせることで、長期的に理論上は資産増加の可能性がありますが、損失となる可能性もあります。

NISAで非課税になる金額はいくらですか?

通常の証券口座では運用益(売却益・配当金)に約20.315%(所得税15.315%+住民税5%)が課税されますが、 NISA口座では非課税になります。 例えば運用益が100万円の場合、通常口座では約20万円の税金がかかりますが、NISAなら0円です。 本ツールでは「非課税メリット」として、運用益に対する税額を表示しています。

シミュレーション結果は将来の運用成果を保証するものですか?

いいえ。本ツールは一定の利回りを仮定した概算シミュレーションであり、将来の運用成果を保証・予測するものではありません。 実際の投資では元本割れのリスクがあり、市場環境により運用成果は大きく変動します。 投資判断はご自身の責任で行ってください。

免責事項

  • 本ツールは投資助言・投資勧誘を行うものではありません。
  • 本ツールは一定の利回りを仮定した概算シミュレーションです。 実際の投資成果を保証・予測するものではありません。
  • 投資には元本割れのリスクがあります。 市場環境や経済状況により、投資元本を下回る可能性があります。
  • 新NISAの制度内容は2024年1月時点の情報に基づいています。 制度改正により内容が変更される場合があります。
  • 手数料(信託報酬等)は計算に含まれていません。 実際の運用では信託報酬等のコストが発生します。
  • 投資判断はご自身の責任で行ってください。 本ツールの利用により生じた損害について、当サイトは一切の責任を負いません。